Appleは日本国内において、iPhoneやApple Watchなどの主要ハードウェアから、Apple MusicやApple Oneといった定額制サービスに至るまで、広範な製品の一斉値上げに踏み切りました。これにより、日本の消費者はデバイスの購入時だけでなく、日々のデジタルライフの維持コストにおいても、これまで以上の負担を強いられる状況となっています。
この全面的な価格改定の背景には、1ドル＝162円台まで進行した歴史的な円安や、メモリー半導体を中心とする部品コストの深刻な高騰があります。さらに、サービス面においては全世界的なインフレや配信コンテンツのライセンス料の上昇が影響しており、米国市場などでは据え置かれたハードウェア価格が日本限定で狙い撃ちされる形で引き上げられました。
具体的な事例として、標準モデルの「iPhone 17」（256GB）は従来の12万9800円から1万3000円値上がりして14万2800円となり、廉価版の「iPhone 17e」も10万円の大台を突破しました。
17eが9万9800円→10万7800円、17は12万9800円→14万2800円、17 Proは17万9800円→19万4800円、17 Pro Maxは19万4800円→21万4800円。Airは15万9800円→17万7800円。
itmedia.co.jp
16／16 Plusも値上げされており、前者は11万4800円→12万4800円、後者は12万9800円→14万4800円。
サービス側でも「Apple Music」の個人プランが月額1,080円から1,180円へ、「Apple One」の個人プランが月額1,200円から1,350円へとそれぞれ改定されています。
総じて、今回の同時値上げは私たちのガジェットライフに大きな変革を迫るものです。今後は、新品への安易な買い替えを控えて認定中古品を積極的に活用することや、不要なサブスクリプションプランを徹底的に見直すなど、個人の賢い家計防衛策がこれまで以上に重要になるでしょう。
ネット上の声5選
- iPhoneの買い替えを検討していたが、今回の値上げを受けて現行機種のバッテリーを交換し、もう1年使い続けることに決めた。
- Apple Musicの値上げは痛いけれど、プレイリストの移行の手間や音質、使い勝手を考えると他社サービスへの乗り換えは躊躇してしまう。
- 端末のような一括の支出だけでなく、Apple Oneのようなサブスクまで上がると、毎月の固定費としてジワジワ家計に響いてくるのが辛い。
- 円安の影響とはいえ、ガジェット好きにとっては新作発表時のワクワク感よりも、価格改定への恐怖のほうが勝るようになってしまい悲しい。
- Apple Oneは値上げされたものの、個別で全てのサービスを契約するよりは依然として圧倒的にコスパが良いので、解約せずにこのまま維持する。
（※引用ではなく、Web上で目立った論調・感想をまとめたものです）
Apple One の豆知識5選
- ストレージ容量の追加拡張ができる：Apple Oneのプランには標準でiCloudストレージ（個人50GB、ファミリー200GB）が付属します。もし写真や動画の保存で容量が足りなくなった場合は、別途iCloud+のプランを単体で購入し、容量を上乗せして拡張することが可能です。
- 最大5人までのファミリー共有が可能：Apple Oneのファミリープランは、家族5人まで追加料金なしで各サービスを共有できます。各自のプライベートなアカウントや保存データは完全に独立しているため、プライバシーを保ちながら1人あたりのコストを大幅に抑えられます。
- 初回登録時は1ヶ月間の無料トライアル：これまでに利用したことがないサービスがApple Oneに含まれている場合、最初の1ヶ月間は無料で体験できます。値上げ後であっても、まずは自分に必要なサービスかを見極めてから継続するかを判断できます。
- 個別契約からの自動移行と返金：すでにApple MusicやiCloud+を個別に契約しているユーザーがApple Oneに加入すると、重複する個別契約は自動的に解約されます。その際、すでに支払っている個別プランの未利用期間分は、日割りで払い戻しが行われます。
- 単体契約との損益分岐点：Apple Oneには4つのサービスが含まれますが、このうち「Apple Music」と「iCloud+」など、2つ以上のサービスを日常的に使っている場合、今回の値上げ後であっても個別に契約するより総額が安くなる計算になります。
